FAQ
よくある質問
お問い合わせいただくご質問の中で頻度の多い内容をご紹介しております。ご依頼ご検討の際の参考になさってください。
データはダウンロード納品とさせて頂いており、データ郵送ご希望時は別途1,000円頂戴します。請求書はPDFメール添付とさせて頂いており、紙の請求書郵送時は別途200円頂きます。また、出張料が事務所往復距離(km)×35円＋遠方高速道路駐車場代の実費を頂いています。
ご相談当日のみ仮押さえをさせて頂きます。翌日以降も仮押さえが必要な場合は季節により仮押さえの費用を頂きますのでご了承ください。
撮影日前日まで必ず抑える必要がある場合は、撮影料金の半額で予備日を抑えさせて頂きます。実際の撮影日の料金と予備日抑えの料金がかかりますので、あらかじめご了承ください。
延期の場合の前日までのキャンセル料は不要です。延期のないキャンセルの場合は20日前から3日前までが撮影料の50%、2日前から当日キャンセルは100%のキャンセル料を頂戴します。
前日までの延期、日程変更はキャンセル料を頂かず可能です。
日程を事前に押さえてロケハン同行をする必要がある場合は、カメラ機材を持ち込みロケハンを行います。この場合費用は1万円＋出張料を頂きます。こちらの都合でロケハンをしておけば良い場合は料金はいただかず、撮影の合間で都合の良い日にロケハンを行います。
写真撮影は通常3日以内に納品いたしますが、繁忙期は5日程度お時間を頂く場合があります。動画の編集業務のご依頼時は通常10日程度で仮編集チェックを頂けますが、繁忙期は2週間～3週間程度お待ち頂く場合があります。
私どもで撮影をさせて頂いたお写真や動画でオンラインまたは一般公開、書籍雑誌等で販売や配布された成果物は撮影実績として紹介をさせて頂いております。この紹介が不可、または著作権利を無視してこちらの撮影物を一切公開してはならないという場合のみ、著作権譲渡料を頂戴します。
お客様が撮影物、成果物を利用されたり紹介される事と同様に、私どももインターネット上で公開された成果物は撮影制作実績としてクライアント名を併記の上撮影実績として紹介をさせて頂いております。
この実績紹介を禁止、または守秘義務契約を結ぶ必要がある事業者様につきましては撮影物、成果物の著作権譲渡をさせて頂き、この料金につきましては概ねご利用カット1カットあたり1万円、映像の場合は1分あたり10万円の譲渡料を頂きます。
なお、非公開(社内配布物、限定的な公開等)の成果物につきましてはこの限りではございません。また、撮影した素材であってもお客様の不利益になるものなどを一方的に公開することもございません。
通常納品スケジュールよりも速やかな納品をご希望頂く場合には料金が必要ですが他の業務よりも優先して納品させて頂くことが可能です。当日納品は追加3万円、翌日納品は1.5万円、翌々日納品は1万円を頂きます。3日後以降は通常スケジュールの範囲で納品ができますので納品日のご指定を頂く必要はございません。
個々のお客様のご要望をお伺いし、できるだけご希望に近い仕上げになるよう対応をさせて頂きます。
建築写真の場合一般的な4LDK程度のお家で家具無し80枚前後、家具有り120枚前後、人物入り150枚前後他、撮影の場合内容により枚数は大きく異なります。詳細はお問い合わせください。
お料理撮影時は、ベースの下敷き20種類、季節ごとの装花、装飾のご用意があります。
5分までの映像1本あたり55,000円になります。オープニングやエンディング、内容が全く異なる映像の場合2分を2分でも2本分の料金となりますが、Youtube等続き物の動画でオープニングやエンディングが統一された編集の場合は割引がございます。詳細はお問い合わせください。
動画編集料金には編集および1回の修正作業が含まれています。1回目の修正ご依頼でご希望どおりに修正対応ができていない場合には再度無償で修正対応を行いますが、お客様都合による2回目以降の修正につきましては、1回あたり1万円の修正代金をいただきます。また、もし万一、2度以降に再度1から作り直しに近い修正のご指示がある場合は、新たに編集代金を頂く形で対応をさせて頂きます。
撮影地ごとの出張費が必要にはなりますが滋賀県内全域に加え近隣県から全国まで対応いたします。
各社さまのお支払いスケジュールに合わせていただいて問題ございません。新規の個人のお客様につきましては事前精算とさせて頂いています。
無人航空機の国家資格に加え、国土交通省の機体登録、大阪航空局の飛行許可の承認を取っています。
日本全国飛行禁止空域以外での対応をしています。
バッテリーは20分～30分程度飛行能力があり、3本～4本携行して撮影いたします。飛行時間内であれば何カットでも撮影をさせて頂きます。
可能です。
ドローン賠償責任保証に加入しています。
法律で禁じられた飛行禁止空域での飛行はできません。また私有地上空は土地所有者の飛行許可が必要です。